リノベーションとは
リフォームは設備の入れ替えや内装の更新など、部分的な工事を指しますが、住宅全体の「基本性能」にまで踏み込んで、新築を超えていくものが「リノベーション」です。
基本性能を向上させるには、最初にスケルトン(基礎と柱梁など構造体)までの状態にします。そこまでするから、新築と同じ性能が出せるようになります。ただ、既存の構造部分はもちろん、状態によっては屋根や一部内装など活かせるものは再利用し、費用の削減につなげます。
住まいに新たな価値を生み出す
新築“トップレベル”の断熱性能を
リノベーションで快適に
世代を超えて住み継ぐ住まい
必要なのは断熱と耐震性能
新築でもリノベーションでも、重視していることは変わりません。
日本では断熱と耐震が重要視されてこなかったため、既存住宅のほとんどが十分な性能を満たしていません。
その結果、断熱性能が不足しているお住まいでは冷暖房効率が悪く、高騰する光熱費が生活を脅かす一方で、耐震性能は最低基準が定められている分まだ安心です。
しかし、ここでいう「耐震性あり」は最低限守るべき建築基準法であり、一度の地震には耐えることができても、住み続けることはできないほどの被害を受けることが確認されています。
建築基準法を守っていれば安心とは言えず、そう考えると既存住宅ストックの耐震化率はもっと低いと言わざるを得ません。
キッチンや浴室など、水まわりのリフォームは床や壁を解体することが多いので、その際、断熱改修や耐震補強も一緒にすることで、別々に施工するよりも時間も費用もかかりません。
高断熱化は省エネにも効果的
それ以上に健康面にメリット大
断熱性能の低い住宅では、人がいるリビングや寝室だけを冷暖房し、それ以外の部屋や廊下は無駄だからと何もしない、このような暮らし方では部屋間の温度差を大きくし、ヒートショックを発生させてしまいます。
図は1980年代頃の家でエアコンを間欠運転した場合と、その家を性能向上リノベーションしエアコンを連続（24時間）運転した場合の室温を比較したものです。
※エアコン能力は同条件
エアコンを付けたり消したりを繰り返すよりも24時間連続運転の方が部屋間温度差がないのがお分かりいただけたかと思います。
ヒートショックの原因は急激な血圧の変化がその一つと言われており、部屋間の温度差が健康に良くないと言われる理由です。
断熱性能を高めることで冷暖房の効きがよくなり、省エネはもちろん医療費削減にも役立つ性能向上リノベーションをおススメする理由です。
体感だけじゃない
断熱・気密性能は数値で判断
家庭で使うエネルギーには電気・ガス・灯油など様々ありますが、日本では化石燃料などの資源をほぼ輸入に頼っておりそのため、国際情勢の変化によって価格が変動するなど、不安定な要素が多くあります。
近年、電気代の値上げが激しい要因の多くは自給率が低いことにあります。
光熱費は年々上昇しています。夏も以前より暑くなっているため、今後ますます冷暖房にかかる費用が高まるでしょう。だからと言って「節約のためにエアコンを使わず、その結果健康を害し医療費がかさむ。」これでは本末転倒です。電気代を抑えるにはまず、断熱性能と気密性能を高めることが効果的です。
断熱性能はUA値（外皮平均熱貫流率）で表すことができます。UA値は窓や壁、天井などの外側に触れる部分からどのくらい熱が逃げるのかを表していて、数値が小さいほど熱が逃げにくく断熱性が高いと言えます。
気密性能はC値（相当隙間面積）で表すことができます。C値は建物全体の気密性能を表す数値で、家にどのくらいの隙間があるのかを表しています。数値が小さいほど隙間がなく気密性が高いと言えます。C値は実際に建てた室内で気密測定機を用いて実測する必要があります。
命と財産を守る既存住宅の耐震性能
自宅もしくは中古住宅を購入しリノベーションするにあたって、耐震性能の確保は重要です。せっかく断熱性能を向上させても耐震性に不安があっては家族が安心して住むことができません。
阪神淡路大震災を機に、木造住宅の耐震基準は2000年（平成12年）6月1日に大幅に改正されましたが、それ以前に建てられた住宅は耐震性能が不十分な可能性があります。国も既存住宅の耐震改修をすすめるなどしてきましたが、思うように進んでいないのが現状です。
地震の揺れにより倒壊するかしないかを見極める判断として、耐震診断という方法があります。
木造住宅の耐震診断は「木造住宅の耐震診断と補強方法」が広く利用されており、「誰でもできる我が家の耐震診断」、「一般診断法」、「精密診断法」の3つがあります。
一般診断法と精密診断法では、木造住宅が大地震の揺れに対して倒壊するかしないかを上部構造評点の結果より、下表のように判断します。建物が必要な耐震性能を満たすには評点が1.0以上が必要です。言い換えると、評点が1.0以上あれば耐震性を確保しているという判定になり、1.0未満の場合は耐震補強が必要という判定になります。
地震はいつどこで発生するかわかりません。
私たちにできるのは備えることです。
その一つが、地震の揺れに耐える構造にしておくこと。
耐震改修は家族の命と財産を守るために重要なことです。
リノベーションの流れ
現在のお住まいでの暮らしを永く楽しむために、3つのステップでご提案
お客様のご要望と、お住まいの調査・診断結果により最適なご提案をさせていただきます。
STEP01.
お住まいの現状を調べる
住宅診断（ホームインスペクション）：
有資格者による的確な住宅診断を行うことで、建物の状況に応じた最適なリノベーションプランをご提案します。
STEP02.
性能向上のご提案
断熱・耐震改修：
診断結果に基づき、永く安心して住むことができる性能をご提案します。
STEP03.
質感が感じられるインテリア
壁・床・天井等の仕上げ材と照明をトータルでご提案
既存住宅の状態に合わせて、4種類のリフォームメニューで対応可能
断熱リフォーム・リノベーションでは、さまざまな既存住宅に対応できるように、4種類のリフォームの方法をご提案しています。
建物の状況によっては、住みながらの工事も可能です。
01. 内部はそのまま断熱リフォーム
既存住宅の外装を撤去し断熱
●メリット：他の方法に比べて廃材が少なく、解体費が安くすみます。場合によって住みながらできるので、仮住まいも不要。
●デメリット：断熱材の厚みが限られるため、性能向上に限界があります。
02. 既存の外装材を壊さない外壁重ね貼り
既存住宅の外装の上から断熱
●メリット：他の方法に比べて廃材が少なく、解体費が安くすみます。室内の壁や天井は貼替ます。
●デメリット：断熱材の厚みが限られるため、性能向上に限界があります。
03. 既存の外装材を撤去する外壁張り替え
既存住宅の外装を撤去して断熱・外装施工
●メリット：外張りだけでなく、充填（柱と柱の間）断熱も可能となるので、より断熱性能を高めることができます。
●デメリット：解体費がかさみます。
04. 既存の外壁・内装材を撤去するスケルトンリフォーム
既存住宅の外装を撤去して断熱・外装施工
●メリット：施工の自由度が高まるため、新築並みの性能にすることも可能です。耐震性向上や間取の変更可能。
●デメリット：解体費がかなりかさみます。仮住まいも必要です。
各部位の詳細
換気：高性能住宅に欠かせない計画換気システム
高性能化された住宅には計画換気が不可欠です。リフォームでの施工に適しているダクトレスタイプの熱交換換気システムを推奨しています。
天井断熱：吹込み用グラスウールで小屋裏に断熱材を厚く充填
リフォームでの天井断熱に最適な吹込み用グラスウールを採用。軽量の断熱材のため、天井への負担が少なく、小屋裏空間にたっぷり厚く充填できます。
床断熱：吹付け硬質ウレタンフォームで床下側からしっかり断熱
床下側から断熱材を施工するため、落ちずに密着する吹付けタイプの硬質ウレタンフォームを採用。床組の隙間まで埋めることができ、気密性も高めます。
開口部：高性能サッシで窓からの熱損失を防ぐ
窓からの熱損失は大きいので、開口部の性能アップは非常に効果的です。スケルトンリフォームでは全窓を交換します。
開口部：今ある窓にプラスする内窓で断熱性能をアップ
現在の窓サッシはそのままで、新たに内窓をつけて断熱性能をアップ。内窓のガラス仕様にこだわることで、さらなる高断熱化も行えます。
開口部：高断熱の玄関ドアに交換イメージも一新
既存枠を利用して、新しいドア枠ごと取付けるカバー工法で、壁や床を傷めることなく、短工期で断熱性能を高めることができます。
性能や仕様、費用感からメニューを選ぶ
資料や数値で、リノベの効果をお確かめいただくことができます。
ご予算・工期が心配なら「外壁重ね貼り工法」がおすすめ
方法別比較
主な工事内訳
特徴まとめ
安心のサポート
事例紹介
初めての方にもわかりやすく具体的な事例を紹介させていただきながらリノベーションのポイントをご紹介します。
資金のご相談
リノベーションローンをご用意しています。お客様に合ったローンのご提案をさせていただきます。
物件探しからお手伝い
ご希望のエリアにてリノベーション向きの物件探しをサポートいたします。
補助金の活用
補助金を活用したご提案
令和6年度 経済産業省による次世代省エネ建材の実証支援事業
（事業の目的・・・既存住宅において、省エネ改修の促進が期待される工期短縮可能な高性能
断熱材や、快適性向上にも資する蓄熱・調湿材などの次世代省エネ建材の効果の実証を支援するものです。）
外張り断熱（外断）
外張り断熱工法等で住宅の外壁等を改修する方法
事業の内容
要件のポイント：外気に接する外壁全てを外張り断熱工法等で改修すること
補助金額
補助対象経費の1/2以内
補助金の上限額：5～8地域：300万円/戸
住宅区分：戸建住宅
